- Home
- 過去の記事一覧
過去の記事一覧
-
歩きスマホ、昨年は37人が救急搬送 東京消防庁管内
歩きながら、もしくは自転車に乗りながらスマートフォンの画面を見たり操作したりする「歩きスマホ」の事故により、昨年は37人(速報値)が救急搬送されたことが東京消防庁のまとめでわかった。この5年間(2019~23年)では15c -
アジフライ、カキフライに続き、焼肉にも「味ぽん」 AIで証明
ミツカンが1970年代から提案を続けている「焼肉×味ぽん」が最強の組み合わせであることが、味覚センサーAIにより証明された。AI測定を通して最高の相性度が証明されたのはアジフライ、カキフライに続いて3メニュー目。「揚げ物c -
【米国】消費者団体がポップコーンを推奨 見逃しがちだが高栄養
米国の消費者団体コンシューマー・リポートが「驚くべき健康効果を持つ7つの食品」の一つとして、ポップコーンの栄養価を紹介している。「バターと塩が過剰でない限り、ポップコーンは最も健康的なスナックの一つだ」と解説している。 c -
能登半島地震めぐる相談急増、便乗商法など横行 被災地外も注意🔒
消費者庁は1月1日に発生した能登半島地震に関連した消費生活相談について、地震発生後1カ月間(1月1日~1月31日)に全国の消費生活センター及び国民生活センターに寄せられた相談状況の調査結果を2月22日、発表した。2016c -
日本生協連、エシカル商品拡大 「社会に良いこと一つでも」実現
日本生活協同組合連合会が注力するエシカル消費対応商品の販売が好調だ。2023年度の総供給高(売上高)は前年度比13%増の2570億円と過去最高を見込む。24年度からは食品ロス削減商品もエシカル消費対応商品として展開する方c -
【英国】動物病院の治療費「不透明」 当局が本格調査を提案
獣医療業界の価格設定や治療に関する情報が不透明で、消費者が最善の決定を下せる状況にないとして、英競争・市場庁(CMA)が市場に対する本格調査に乗り出すことを提案した。現在、業界を交えて調査に向けた協議が行われている。これc -
東京都消費者被害救済委、今年度は4件を審議 紛争解決を推進🔒
◎新会長に沖野眞巳・東大大学院教授を選任 東京都消費者被害救済委員会(委員24人で構成)は2月6日、都消費生活総合センターで今年度総会を開き、1年間の取組実績を確認しつつ、今後の活動方針などを話し合った。当日は村千鶴子c -
給湯器の悪質点検商法が横行 70歳以上の相談が全体の7割超🔒
◎典型的な高齢者被害 相談、前年の3倍 高齢者を狙った消費者被害が深刻化する中、今度は「給湯器」の点検を標ぼうする悪質商法が横行。国民生活センターは2月21日、新品との交換を迫る手口が各地で急増していることを明らかにしc -
【米国】キャピタル・ワンのディスカバー買収に反対 22団体
米国の消費者団体や金融関連の非営利団体など22団体は連名で3月6日、大手銀行キャピタル・ワンによるクレジット大手ディスカバー・ファイナンシャル・サービシズの買収に反対する声明を出した。巨大クレジットカード会社の誕生に警戒c -
紫外線の「予防と活用」学ぶ講座開催 23人が照射実験を体験
◎東京都消費生活総合センター主催 日焼け止めの正しい塗り方も紹介 東京都消費生活総合センターで2月21日、実験実習講座「意外と知らない紫外線の知識」が開かれた。都民23人が参加し、食品や洗剤、紫外線硬化樹脂など身近なもc