日本冷凍食品協会（会長・大櫛顕也ニチレイ社長）は2月22日、消費者7団体と意見交換会を開き、直近の利用動向や脱フロン化に向けた環境対応、値上げ状況などを報告した。同協会の木村均専務理事は「コロナ禍の巣ごもり消費や在宅勤務の増加で家庭における利用が大きく伸びたが、一方で原材料高や円安、エネルギーコストが急激に上がり、一昨年から各社が複数回値上げを実施している状況。消費者の皆様には負担をかけているが、コスト分を価格に転嫁し切れておらず、厳しい状況が続いている」などと説明した。

冷凍食品の利用状況などを消費者団体に報告する日本冷凍食品協会。意見交換会は今年で14回目となる（2月22日、主婦会館プラザエフにて）

2008年の中国製冷凍ギョーザ中毒事件をきっかけに始まった意見交換会は今年で14回目。対面での開催は3年ぶりとなる。参加7団体は▽主婦連合会▽消費者市民社会をつくる会▽全国消費生活相談員協会▽全国消費者団体連絡会▽東京消費者団体連絡センター▽日本消費者協会▽フードコミュニケーションコンパス（Foocom）。

協会によると、冷凍食品は家庭用が順調に伸びており、2021年の国内生産量は家庭用が業務用を初めて逆転した。また、昨年2月の実態調査では、コロナを機に冷凍食品の利用を始めた人が約1割いることがわかり、木村専務理事は「若い世代に加えシニア女性の再利用が増えるなど市場が広がっている」と報告した。

消費者団体からは主婦連の有田芳子さんが「フロン対応への取り組みに注目している」と発言。Foocomの森田満樹さんは「冷凍食品に対する消費者の受け止めが変わり、イメージが上昇している。冷凍食品を上手に使って環境に優しい暮らしをしていこうという意識の高まりも背景にあるのではないか。一方で、食の安心安全は何かあるといつでも不安が台頭するもの。引き続き広く情報発信をしてほしい」と求めた。

（本紙「ニッポン消費者新聞」3月1日号より転載）