2018年の台風21号、24号で愛知県内の河川域に漂着したペットボトルを年代分析したところ、2011年以降に製造したボトルの漂着本数が減少傾向にあることが四日市大学環境情報学部の千葉賢教授らの調査でわかった。清涼飲料向けペットボトルの出荷量は右肩上がりに伸びており、調査に協力したPETボトルリサイクル推進協議会は「使用済みペットボトルの回収率の向上に関係する可能性もあり、注目される研究結果だ」としている。

千葉教授らは10月23日に庄内川・新川中堤防で232本の漂着ボトルを無作為に回収。推進協議会が分析を行い、製造年を推定できた85本を年代別にグラフ化した。その結果、2006～2010年製造のペットボトルが全体の42.2％を占めて漂着本数が最も多かったのに対し、それ以降に製造されたボトルは減少傾向にあることがわかった。11～15年製造分は25.4％、16～18年製造分は12.2％だった。推進協議会によると、ペットボトル回収率は2012年度に90.5％（前年度79.6％）と上昇し、以降90％前後で推移していた。千葉教授はペットボトルの回収率の向上に加え、地域による清掃活動の効果、気象変動など複数の要因があると推察している。

また、回収した漂着ボトルから20年以上前のグリーン着色ボトルが多数見つかり、海へと流れ込むのに長い年月を要することが示唆された。推進協議会は「リサイクルを進めるため2001年に指定ペットボトルへの着色を自主的に禁止した。調査では漂着ボトルが20年以上も朽ちずに残っていたことが確認され、ペット樹脂がマイクロプラスチックになりにくい素材であると考えられる」とし、ペットボトルの劣化について科学的な分析を行い、裏付けを進めていることを明らかにした。

調査結果は11月20日開催の記者説明会で報告されたほか、「PETボトルリサイクル年次報告書2019」にも収録されている。報告書は推進協議会ホームページから閲覧できる。