ドアホンやベビーモニタなど無線設備、98％が基準不適合

総務省は6月25日、市販されている無線設備の電波の強さが基準に適合しているかを確認する「無線設備試買テスト」の2023年度結果を公表した。インターネット通販サイトや実店舗などで購入した334台（167機種）の電波の強さや特性を測定したところ、330台（165機種、98.8％）が微弱無線設備の基準の範囲を超えていることがわかった。消費者が基準不適合の無線設備を購入・使用すると電波法違反（無線局の不法開設）となり、無線の混信や妨害となるおそれがある。

基準に適合しない主な無線設備はFMトランスミッタ（25台）、トランシーバ（15台）、ワイヤレスマイク（14台）など。無駄吠え防止、ラジコン、ベビーモニタ、ビデオドアホンなどの身近な製品も確認され、製造業者名が正しく記載されていないものも多かった。

総務省はこれら不適合設備をホームページで公表。パッケージ写真とともに測定データなどを記載し、注意を呼びかけている。

（本紙「ニッポン消費者新聞」7月1日号より転載）

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